東京都千代田区大手町に事務局を置き、日本全国の農業協同組合、経済農業協同組合連合会(経済連)、専門農協の連合会(専門連)などの連合組織である全国農業協同組合連合会(全農)が制定。
日付は「うどんの日」の7月2日と「おもちの日」の10月10日の中間の日で「もち」のように繋げたいとの思いから8月21日を記念日としたもの。
記念日を通して「もち」の魅力を再認識し、みんなで「力うどん」を食べて消費の拡大やもち食文化の継承を促進するのが目的。もち米消費を盛り上げ、水稲作付農家の生産意欲を高め、食糧自給率の向上に寄与するとの願いも込められている。
記念日は2025年(令和7年)8月20日に一般社団法人・日本記念日協会により認定・登録された。これを記念して2025年の8月21日から10月9日までの間に「力そば・力うどんを食べて当てようキャンペーン」が実施された。
なお、「そばの日」の10月8日と「おもちの日」の10月10日の中間の日である10月9日は「みんなで食べよう力そばの日」となっている。
全国農業協同組合連合会は1972年(昭和47年)3月30日に全販連と全購連が合併して誕生した団体。会員数は812会員(准会員151含む)、職員数は7,685人、出資金は1,152億2,200万円、総取扱高は5兆1,286億円(2024年度実績)となっている。
全農は、会員が協同して事業の振興をはかり、その構成員である組合員の農業の生産効率をあげ、経済状態を改善し、社会的地位の向上に寄与することを目的とする。JAグループで経済事業を担当するのが全農であり、生産者と消費者を安心で結ぶ懸け橋となる。
事業として、生産資材・生活用品の供給と共同利用施設の設置、農畜産物の運搬・加工・貯蔵または販売、農業技術・農業経営向上のための教育、連合農業倉庫の経営、家畜市場の設置、運送事業、建築設計および工事監理などが挙げられる。
力うどんは、餅が入ったうどんを指す。他の具と組み合わされる場合も多い。通常は焼き餅が乗せられることが多い。近畿地方では「かちんうどん」や「かっちんうどん」の名前で呼ばれる場合もあり、これは「餅」を指す女房言葉「おかちん」に由来する。